見積伝票から参照して簡単に伝票作成を行うことが可能です。
データが見積伝票と紐づいているため見積もりに対してどのくらいの金額を受注できたかなどの見比べを行うことも可能です。
受注伝票から作成することもでき、お客様や業務内容によって見積もりからの紐づけを行う行わないを分けることが可能になります。